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任天堂の業績発表で気になった10の数字・・・海外市場、ダウンロード販売、リストラ、広告宣伝費

任天堂が発表した第2四半期の業績は、依然として営業損失が続いていますが、前年同期と比較すると大幅な改善が見られました。

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任天堂が発表した第2四半期の業績は、依然として営業損失が続いていますが、前年同期と比較すると大幅な改善が見られました。既に売上高や利益については記事でカバーしましたが、開示された資料から読み取れる、気になるポイントを10個挙げました。

1.欧州市場での健闘
日本、米大陸でいずれも売上高は減少している中、欧州だけは463億円→490億円と成長。

2.より重要になる海外市場
国内での売上高構成比率は34.3%→26.7%と低下。実に73.3%を海外市場で稼ぎます。

3.ダウンロード販売は頭打ち
今期107億円、前年同期114億円。ソフトウェア販売全体に占める割合は12.4→13.4%と増加。

4.絞られる広告宣伝費
前年同期と比べると約50億円削減。255億円→206億円へ。

5.研究開発費は増加
重要な研究開発費は約10億円の増加。283億円→294億円。

6.米子会社を34億円で売却
特別利益の子会社株式売却益に34億5800万円が計上。これはInCommに売却したSIRAS.comを指すものと思われます。

7.リストラ費用21億円
特別損失の事業再編損に21億7400万円を計上。これは欧州におけるリストラ費用と考えられます。

8.ドル建ての仕入れが大幅減
前年同期の10億ドルから2億ドルに。詳細不明ですが、ドル建てで仕入れが必要なのはハードウェア部品等が考えられます。

9.収益体質の改善
前年同期に比べて、売上高が約200億円減少し、営業利益が約200億円改善。差し引き400億円は売上原価1345億円→903億円に示されています。

10.トランプ・かるたは約6億円
テレビゲーム以外のトランプ・かるたの売上は6億3600万円。前年同期は7億1300万円でした。
《土本学》
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