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「東京ゲームショウ2015」開催発表会レポート…アジアナンバーワンの展示会をめざして、商談向け機能をさらに強化

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「東京ゲームショウ2015」開催発表会レポート…アジアナンバーワンの展示会をめざして、商談向け機能をさらに強化
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一般社団法人コンピュータエンターテインメント協会(CESA)は2月5日、「東京ゲームショウ2015」開催発表会を実施しました。テーマは「もっと自由に、GAMEと遊ぼう」で、これにはプラットフォームが分散し、ネットワーク化が進む中で、これまでになかったゲームの多彩な楽しさをより多くの人に体感してほしい、という思いが込められているとのことです。その上で今年度はビジネス向けの機能をより強化していくとして、さまざまな施策を発表しました。

東京ゲームショウは企業向けの商談機能と一般ユーザー向けの宣伝機能を併せ持つ総合イベントで、「アジアナンバーワンの情報発信力」を中期目標として掲げています。昨年までは大きく「ビジネスマッチング機能などの強化」と、「一般来場客のホスピタリティ向上」という二大方針が存在しましたが、大規模ブースの配置変更などが実施されたことで、後者の施策が一服感。今年は「商談環境の強化」「海外展示会との連携強化」「宣伝・広報の強化」の三点を重点強化ポイントとして掲げました。

商談環境の強化では、新たにミーティングスペースを拡大し、ビジネスコーディネート機能の強化を行います。ビジネス通訳やバイリンガルスタッフ、ボランティアスタッフも拡充します。海外展示会との連携強化では、これまでのアジア地域に加えて、新たに中南米やロシア・東欧の業界団体や展示会とも提携し、さらなる企業の出展誘致を図るとのこと。宣伝・広報の強化では、ワールドワイドに情報発信できるメディアパートナーの拡大と、新たな海外向け動画配信サービスとの提携を強化していく予定です。

また昨年・一昨年と開催されたインディゲームコーナーでは、会場が新たにホール7・8エリア(イベントステージ、ファミリーコーナーなど)に移動となりました。新たに法人向け出展形態として「タイプB:出展費用は高いが、先着順で申し込めるエリア」も増設。従来の「タイプA:出展費用は少なめだが、出展には事務局で選考が行われる」エリアと共に、スペースが拡大される方針とのことです。タイプAは4日間通しで9万2500円、一般日のみで3万円で、タイプBは4日間通しのみで17万円(CESA会員価格12万円)となっています。

この背景には昨年ソニー・コンピュータエンタテインメントの協賛をうけて、出展費用が途中からゼロになったため、事前予想を超える出展サークルが集まったことがあります。その結果「有償でもかまわないので出展したい」という企業やサークルの中に、結果として弾かれてしまったケースが出てしまいました。今年度の協賛などについては未定ですが、「インディゲームコーナーに『確実に』出展を希望する場合は、先着順で申し込めるタイプBをオススメしたい」という話も聞かれました。

また東京ゲームショウの出展募集にあわせて、インドネシアのジャカルタで3月19日に開催されるGame Networking Jakarta 2015」の出展募集も行われました。本イベントは日系企業と現地企業とのビジネスマッチングを目的に開催されるもので、事務局ではオフショア開発のパートナー探しに最適としています。出展費用についてもジャパン・コンテンツ ローカライズ&プロモーション支援助成金(J-LOP)の助成をうけることができ、認定されれば最大半額の支給を受けることができます。

このほか昨年度の実績としては「出展社数が421社で過去最大(前年比で約20%拡大)で、そのうち海外企業が202社(約25%拡大)だった」「全31国・地域から出展があり、うちアジア企業が15カ国、143社と39%の伸び」「アジア・ビジネス・ゲイトウェイの利用頻度が上昇(登録者数が453社から773社、商談申込み件数が1325件から1810件、商談確定件数が555件から601件)」「出展社の満足度のうち、海外出展社の『とても満足している』が19.4%から43.9%と大幅に上昇」などの数値が示されました。

一方で一般来場者については「来場者が継続的にプレイしているハードの1位は家庭用ゲーム機(77.6%)で、以下スマホ&タブレット(63.2%)、PC(36.7%)」「一般公開日の来場者のうち半数近くは初参加」「国内来場者の『とても満足』が31.0%から37.3%に増加」「『次回もぜひ来場したい』が国内で39.6%から49.7%、海外で55.1%から55.9%に増加」と概ね好調な結果となりました。一方で唯一、海外来場者の「とても満足」という項目で34.8%から26.4%への減少もみられました。

CESA会長の鵜之澤伸氏は冒頭の挨拶で、CESAとJASGA(ソーシャルゲーム協会)が4月に統合する点について触れました。この例を上げるまでもなく、業界をとりまく環境が過去数年間で激変しているとコメント。先日実施された「ニコニコ闘会議」についても触れ、「ゲームを題材に実況という新しいイベントが組める。ネットの背後に500万人以上のユーザーがいる。時代の変化だと思った」とふりかえりました。その上で新しいスタイルをどんどん盛り込んで、一歩進んだ東京ゲームショウにしていきたいと抱負を語りました。

昨年度はかたやOculus RiftやProject Morpheusなどのバーチャルリアリティ(VR)。かたやロマンスゲームコーナーにおける「壁ドン」と、リアルとバーチャルの双方で「次世代」のエンタテインメント像について話題が集まりました。今年はいよいよ、VRデバイスの商品化などが期待されます。はたして、どのような展示が見られるのか、今から期待したいところです。
《小野憲史》

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