今まさに開催されている世界最大のゲームショー、E3を主催するESA(Entertainment Software Association)の代表、Michael Gallagher氏が、「NPDの月例報告は真実にとって害悪でしかない」と米大手調査会社、NPDの調査報告の信憑性を完全に否定しています。
「過去2年間のNPDリポートを鑑みて、我々はゲーム業界を含むデジタル産業に関する同社のレポートや分析、調査は適切なものではないという結論を下しました」とGallagher氏は述べています。
特に現在のコンソール(PS3、Xbox360など)の商品ライフサイクルが終わりを迎えている時期、小売サイドの売上げは横ばいであり、一方でダウンロード配信が伸びているのが今の業界の現状であるというのがGallagher氏の認識です。
これまで一貫して業界の標準とみなされてきたNPDの月刊の小売販売報告書と4半期ごとの補足報告は、ここ数年にわたって詳細な公的なデータが徐々に減らされていることもあり、もはや正確な業界の現状を表すものとはいえないとGallagher氏は主張しています。
「信頼の置ける数字を見て一喜一憂する健全な業界のように、全体像を正確に把握した標準化されたデータ報道のメカニズムを有していることは、その産業が豊かであることの表れであり、私の望みはゲーム業界もそうした業界になることです」とGallagher氏は業界の将来に向けた展望も語っています。
単純なNPD批判にとどまらないこのGallagher氏の含意のある発言は、主要プラットホームとの協同で運営されているValve社の配信サイト「Steam」が置かれている状況によく似ていると記事では指摘しています。それというのも、現状ではデジタル配信での正確な売上げデータは、各プラットホームの自主的な開示なしには追跡できないことから、NPDはもちろん他の誰も正確なデータを把握していないように思われることが氏の発言にも影響しているようです。
E3開催にあわせたようにして行われたESA代表、Gallagher氏のこの発言は今後のゲーム業界の新たな課題に発展しそうです。
《小寺信夫》
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